2020年10月20日火曜日

四国西南周遊1 計画編

 四国はJRフリーきっぷが充実していますが、バスや観光スポットとのタイアップも充実しています。今回は単なる乗り鉄ではなく、バスを利用して行きづらいところへ行ってみようということで、最南端の足摺岬へ。きっぷは足摺岬周辺でバス乗り放題の四国西南フリーレール&バスきっぷを利用します。高知ー松山の片道、またはその逆に組む必要があります。

高知にはカードラウンジ、サクララウンジどちらもありませんが、松山は両方あります。ということで、復路松山としました。

ツアーはじゃらんJALパック利用ですが、2泊目はパックではなく宿単独で確保しました。そのほうが宿の選択肢が広くなりました。また、地域共通クーポンも、1泊目はパックから、2泊目はホテル予約からそれぞれ取得できます。

また、足摺岬へのバスは本数が少ないため予め時刻を調べて、スケジュールを組んでおく必要があります。

2020年10月19日月曜日

期間限定 近鉄線のおとくなフリーきっぷ

 日本で一番ネットワークの大きい私鉄、近鉄。その近鉄が期間限定でオトクなフリーきっぷを発売しています。

通常発売しているのは、土日を含む週末限定の「週末フリーきっぷ」4200円、3日間有効でしたが、今回は平日もOKで3日間有効3000円という破格の値段。この期間限定版は11月5日から2月27日利用開始まで。名古屋や大阪から伊勢あたりへ往復する程度でも十分にもとがとれるので便利です。

特急料金は含まれないので別途必要。また前売り限定なので利用当日に買うことはできません。遠方に住んでいる場合は、到着翌日から利用開始にするか、近畿日本ツーリストの店舗で買うことになります。当日購入可能にしてくれないかな。

2020年10月18日日曜日

どうなる世界の航空会社

コロナで、世界各地の航空会社が危機的状況に陥っています。今気になるところでは

マレーシア航空 コロナ前から経営難、会社精算の噂も出ています

アリタリア航空 国営化され、アリタリアの名前が消えるかも?

アシアナ航空 買収話がまとまらず、どこからも資金援助が得られなければ精算もあり得るようです

国内線のないキャセイも、かなり大規模なリストラをするようですし。

破綻しても運航が継続できればまだ良いほうです。いつまで続くのでしょうか。

2020年10月17日土曜日

日本の出入国条件はどうなる?

 ハワイの観光旅行解禁は時間の問題となりましたが、気になるのは日本側の制限。現在、日本入国には14日の隔離が事実上必須となっています。ハワイに行けても、帰ってから隔離では実際に行く人は殆どいないでしょう。なので日本側も何らかの緩和措置を取ることが期待されますが、今のところ具体的なアナウンスはありません。

何らかの対応は検討されているらしいので、そこに期待しましょう。

観光以外のビジネスや留学などでは、少しずつですが緩和の動きがあります。

ロシアは日本からの入国禁止を緩和しました(隔離はあります)これも第一歩ではあります。今後もこうした動きを注視して行きます。

2020年10月16日金曜日

日本人のハワイ観光旅行解禁?

ハワイ州では、10月15日に隔離なしで入国できる制度を実施しています。これは基本的にアメリカ本土からの旅行者を想定したものですが、日本人についても適用する方針だそうです。

日本国内のハワイ州指定の医療機関で出発72時間前以降にコロナ陰性証明を取得し、入国時に提示することで隔離なしに入国できる仕組みで、現在調整中とのことです。

ハワイへの観光旅行の道が開けることになりますが、陰性証明書を取ってまで観光旅行に行く人がどの程度いるのでしょうか?それに帰国時の14日間待機と公共交通機関利用自粛は変わっていませんし、普段元気にすごしていて健康だと思っていたら無症状感染者であることが発覚なんて可能性もあるので、違ってた面でのリスクもありますし実行する人がどの程度いるかは正直疑問です。

陰性証明書を取ってまで海外旅行したいかというと、正直微妙なところですね。ビジネス渡航のようにある程度必要性の高いものであれば検討するかもしれませんが、観光では「?」ですね。

2020年10月15日木曜日

AAアドバンテージ2021年度上級会員到達条件の変更

 コロナのおかげで各社上級会員資格を2020年度は自動延長した航空会社が多くありました。また、アドバンテージプログラムにおいても同様に自動延長したほか、上級会員取得条件の緩和も行われました。

そして、先日2021年度の取得条件緩和の発表もありました。ただ、2020年度に比べて厳し目となっています。

ワンワールドサファイア相当のプラチナの場合

EQMは 通常50000、2020年度30000、2021年度40000

EQDは、通常6000ドル、2020年度は3000ドル、2021年度は4500ドル

となっています。

まだ海外渡航は不透明な状況ですが、いち早く基準緩和を打ち出したようです。果たして海外渡航できるのでしょうか?もちろんビジネスではなく観光レベルで。

もし国内だけということになると、この条件はかなり困難なのですが。

2020年10月14日水曜日

10月からのJALの機内サービスの変化

 JALは10月1日より機内のドリンクサービスを変更しました。コロナ極端に制限されていたドリンクの種類がほぼ従来のものに戻った感じですね。

制限中は冷たいお茶とリンゴジュースのみ。ちょっと寂しい内容でしたね。10月からは冷たいものとしてスカイタイム(キウイジュース)、ミネラルウォーター、コカ・コーラ、温かいものとしてコーヒーとコンソメスープが追加されました。温かいものがあったり、このくらい種類があると嬉しいですね。前回は9月30日の搭乗だったためギリギリ制限中のサービスでちょっと残念でした。

ラウンジのドリンクも拡充してくれないかな…。

2020年10月13日火曜日

割引上限額の制限が解除されました

 じゃらんを始め、複数の旅行予約サイトで行われていた割引上限額の制限が撤廃され、もとの上限14000円(1泊1人あたり)に戻されたようです。

割当額を使い切りそうになった各サイトの動きを見て、国が慌てて追加の割当をするので制限を元に戻すようにと通達を出したらしいです。なんともお粗末な話です。

そりゃ、そうですよね。GoToキャンペーンの予算自体はまだまだ沢山残っているのに割当金の見込み違いで割引減らしますなんてことになったら、キャンペーンの効果は半減です。

まあ、とりあえず元に戻ったわけでしばらくはキャンペーンの効果は上がることを期待したいものですね。海外旅行に行けない今、国内旅行の良さを再発見する時期でもあります。

2020年10月12日月曜日

GoToキャンペーン割引上限額に関するニュースその後

 じゃらんで割引上限額が制限されるという変更がされましたが、楽天トラベル、一休などいわゆるオンライン旅行予約サイトで同様の決定がされています。

一方で店舗型のJTBなどの大手旅行会社、JALパックなどはまだそのような決定はされていません。便利で、利用しやすいサイトほど実際に利用があってその結果予算枠を使い切りそうになっているというのが実情のようです。

一方で、GoToキャンペーンそのものの予算はまだかなり残っていて期間延長も噂されるような状況で、再度申請して枠を割り当てたりするのでしょうか。枠が再度拡大されればまた割引上限額はもとに戻るのでしょうが、一時的にしてもこのような決定がされると旅行熱は冷めるでしょう。そして一度冷めた旅行熱は簡単には元にはもどらないものです。なので、結果的に最近東京追加で増えつつある旅行需要に影響する可能性はあります。税金を使った事業なのになんともおそまつな政策と言わざるをえません。

JALダイナミックパッケージは、即キャンセル料発生という改悪があったのでじゃらんJALパックに比べて使い勝手は悪くなっています。だからまだそこまで利用が無く割引上限額の制限がないのかな?

2020年10月11日日曜日

じゃらんのGoToキャンペーンの割引上限額制限は何故?

 じゃらんで、このような変更がありました。

10月10日以降、一人1泊あたりの割引額上限を3500円に変更します。

どういう意味かなと思ったら、1人1泊あたり10000万円以上の宿を予約した場合は一律3500円の割引になるということで、高額な宿ほど割引率が低くなるということのようです。もともとは料金の35%割引という設定だったので高額な宿ほどお得感があるということでした。

実際に安い宿ほど恩恵が受けられていないという現実があったから、なのでしょうかね。1万円以下の宿はすべて35%割引になるので一番割引率が高いということになります。

逆に1泊8万円とかの超高級宿にはほとんどお得感がなくなりますね。3500円だけ引かれてもあまり変わらないですね。

でも、どうしてこんな変更が行われたのでしょう。各サイトや旅行会社は、申請を行った際に過去の実績等に基づいて給付枠が提示されるようです。今回制限を行ったのはじゃらんのほか楽天トラベルなどいわゆるオンライン旅行会社。コロナ対策を考えても個人旅行でかつオンライン予約は一番推奨されてもよい方法でしょう。カウンター営業をおこなっているJTBなど大手旅行会社はいまのところこういった制限はありません。

つまりコロナの中、旅行者向けに一番ニーズのある旅行会社が制限の対象になるというおかしな事態になっているのです。旅行会社などを支援するのはわかりますが、コロナ対策に一番適したスタイルで営業努力した会社が自主的に制限をせざるを得ないというのはいかにも制度設計の失敗に思えます。

オンライン予約がメインの会社が一番利用が多いことは当然の帰結であり、そのことを考慮しない制度設計に問題ありと言わざるをえません。